国内電通グループ4社共同で、2030年までに起こり得る未来トレンドをまとめた「電通未来曼荼羅2023」を発表

株式会社電通デジタル（本社：東京都港区　代表取締役社長執行役員：瀧本 恒　以下、電通デジタル）と、国内電通グループ3社は共同で、2030年までに起こるとされるトレンドをまとめ、未来起点の経営戦略立案や新規事業、サービス開発に活用できる中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2023（以下、未来曼荼羅2023）」を本日より提供開始しました。

近年、テクノロジーの発展により、世の中の変化が著しく活発になっています。人々の価値観は常に、そしてより迅速に変化し、同時に人々の消費行動をも変えていき、社会や経済に影響を与えています。ビジネスにおいても、これまでの業界の垣根が失われつつあり、異業種同士がつながることで業界ごとに散らばっていた知見やアイデアが組み合わされ、過去に類を見ない規模のサービスも生まれています。

こうした不確実性の高い時代において、企業はいかにイノベーションを生み出せるかが問われています。そのためには、自社が置かれている環境の変化を常に把握し、新しい価値観を受け入れ、提供する商品・サービスや経営戦略を柔軟に変化・適応させていくことが求められます。

このような背景を踏まえて、国内電通グループでは2010年に、未来で予想される事象をまとめた中期未来予測ツール「未来曼荼羅」の提供を開始しました。「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4つのカテゴリーにトレンドテーマを網羅的に分類し、それぞれのトレンドの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要になる視点をまとめています。同ツールを用いたコンサルティングサービスも行っており^※、これまでもアップデートを重ねながら、多くの顧客企業の経営戦略立案や事業シナリオの策定、商品・サービス開発などに活用されてきました。

このたび発表した「未来曼荼羅2023」は、時代の変化に合わせて前年度版から21のテーマを追加しアップデートしており、最新版では72のトレンドテーマを設定しています。

最新版では、2030年までの数年間に起こり得る未来トレンドの中でも、近年急速な広まりを見せ、今後のビジネスに多大な影響を与えると予測される価値観やテクノロジー、社会動向も踏まえており、各トレンドにおける今後の展望や商機について多角的な視点から紹介する「未来へのヒント」においても、最新の知見から得た示唆を盛り込んでいます。

● 第1回　オンラインワークショップ

電通デジタルは、独自のアプローチで企業の未来価値を見出す国内電通グループ横断組織「未来事業創研」と連携し、「未来曼荼羅」の開発にとどまらず未来の研究やソリューションの開発を進め、顧客企業の事業創造・変革の実現を支援しています。
今後も「未来起点」での経営戦略の立案および新規事業・サービス開発を推進し、企業のイノベーション創出および事業成長に貢献していきます。 

以上