デジタル化がもたらす生活者の購買行動の変化を調査

株式会社電通デジタル（本社：東京都港区　代表取締役社長執行役員：瀧本 恒　以下、電通デジタル）は、生活者の行動が著しく変化している昨今において、生活者の行動に寄り添った購買体験設計の支援に向け、EC（オンライン）と店頭（オフライン）を横断した「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2023」を実施しました。

本調査では、主要商品（13カテゴリー29商品）をベースに、認知・比較検討・購買・購買後の各フェーズにおいて、ユーザーがどのようなチャネルに触れ行動をしているのか、3,000人を対象にアンケートを行いました。
本レポートでは調査の一部結果を発表します。

1. 決済方法

現金やクレジットカードの利用率は引き続き高いが、キャッシュレス決済の利用が全体で60％を超え、キャッシュレス決済の利用が浸透していることが分かりました。この傾向は、生活をより便利でスムーズにし、経済活動にも大きな変革を与える兆しと捉えることができます。

2. 比較・検討フェーズでの利用チャネル

検討から購入までのフェーズにおいて、店頭は変わらず高い数値を示しているものの、比較検討において、デジタルチャネルの影響力が大きいことが分かりました。なお、購入フェーズにおいても同様の傾向がみられました。
モールECでは昨年に引き続き、認知・比較検討フェーズでの利用が高いことは変わらないが、購入フェーズでの利用も広がりを見せています。また、認知・比較検討フェーズで「企業の公式サイト」は全カテゴリーで選ばれ、SNSも上位にランクインするなど、デジタルメディアの重要性が高まっており、購買行動の多様化が進んでいます。

3. 購入までの検討経路

ECと店頭の使い分けが複雑化していた昨年に比べ、生活者の購買行動はスマート化の傾向が見られます。商品カテゴリー別に特徴が出ており、生活者は自身に最適な接点を選択しながら、より効率の良い購買行動を確立し始めていると捉えることができます。
また、日本におけるEC化率^※は依然上昇傾向であることから、今後の商品や企業のEC化には今後も注視が必要です。

4. ギフトカテゴリーのチャネルジャーニー

今回の調査では、13カテゴリー29商品の購買行動データを取得しているが、ギフトカテゴリーにおいては、認知から購入までモール系ECの利用が店頭利用を上回り、他カテゴリーと比較しデジタル化が進んでいることがわかりました。

5. ポイント収集への意識

ポイント収集状況は96.7％と高く、購買のデジタル化において、重要な要素の一つとなっています。ポイントを少しずつ貯め、定期的に確認しながら、しっかり使い切る傾向が高く、生活者の高いモチベーションと堅実性が現れています。

6. 次世代コマースへの興味関心

次世代コマースの中では、InstagramとYouTubeの興味と認知が突出した結果となりました。SNSが比較検討フェーズで存在感を示していることと、生活者の最適なチャネルの使い分けが進むことを考慮すると、次世代コマースの浸透は今後の生活者の購買体験向上に大きな影響を与えると予測でき、引き続き注視が必要な状況です。

以上