2035年のトレンドを予測し、未来起点の経営戦略に生かす「電通未来曼荼羅2025」発表

株式会社電通デジタル（本社：東京都港区　代表取締役社長執行役員：瀧本 恒　以下、電通デジタル）と、国内電通グループ5社は共同で、2035年までに起こり得るトレンドをまとめた中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2025」の提供を本日より開始しました。未来起点の経営戦略や新規事業の立案、サービス開発などに活用できます。また、最新版を活用したワークショップも開催し、新規事業の開発を支援していきます。

国内電通グループが2010年に提供を開始した「電通未来曼荼羅」は、「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4カテゴリー全72のトレンドテーマを網羅的に分類し、それぞれの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要になる視点をまとめています。本ツールを用いたコンサルティングサービスも行っており^※1、これまでもアップデートを重ねながら、多くのクライアント企業に提供してきました。

最新版「電通未来曼荼羅2025」は、時代の変化に合わせて前年度版^※2から27のトレンドテーマを刷新し、全72のトレンドテーマをそれぞれアップデートしています。近年急速な広がりを見せ、今後のビジネスへの大きな影響が予測される価値観やテクノロジー、社会動向も踏まえ、各トレンドにおける今後の展望や商機について多角的な視点から紹介する「未来へのヒント」においても、最新の知見から得た示唆を盛り込んでいます。

• 人口・世帯
  価値観の「やおよろず化」による「孤独・暇社会」への道とその解消
  結婚観の多様化など、さらに多様性が広がり、テクノロジーを活用できる時代になったからこそ、「時間はあるけど何をしたらいいかわからない」と孤独を感じる人が増えていく。そのような一人の時間を前向きに捉え直す期待が高まり、健康の考え方が「身体」→「心」→「孤独への対処」へと変化する。
  
  
• 社会・経済
  SDGsからポストSDGsへ ― 「戦争・疫病・格差」の時代に求められるエシカル・リーダーシップ
  2024年版では「インクルーシブ」「社会的使命」といったSDGsに向けたキーワードが並んだが、2025年版ではトランプ米大統領の再選、ロシア・ウクライナ、中東、東アジアなど緊迫化する情勢下でのwell-beingの実現に着目。民間企業は、生活者の声を代弁すべく、より倫理的な対応が求められる。
  
  
• 科学・技術
  AGI（汎用人工知能）の誕生、そして「人間性」の再定義へ
  AIの飛躍的な発展により人類の創造性・生産性に飛躍的な向上が予想される一方で、AIと人類との共存方法が模索される中、社会全体としては「人間性」の再定義の必要性に迫られる。
  
  
• まち・自然
  令和日本の「開国」
  地球温暖化による四季の移ろいの喪失による旬や風物詩、ライフスタイルの変化や日本社会の「多文化」化など、国内では新たな文化の創造と混乱が予想される。また、「日本人が買えない日本」といった状況が顕在化する。

電通デジタルは、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす国内電通グループ横断組織「未来事業創研」と連携し、「電通未来曼荼羅」の開発にとどまらず、未来の研究やソリューションの開発を進め、クライアント企業の事業創造・変革の実現を支援しています。今後も「未来起点」での経営戦略の立案および新規事業・サービス開発を支援し、企業のイノベーション創出および事業成長に貢献していきます。

「電通未来曼荼羅2025」の提供開始に伴い、同ツールを活用した新規事業構想を体験できるワークショップを開催します。未来の事象・トレンドの紹介に加え、事業環境をとりまく重要な外部環境の変化を特定し、どのように「電通未来曼荼羅2025」を活用して新たな事業開発に着想するかについてお伝えします。

ワークショップ終了後には、簡単な懇親会も予定しています。

• 以下のような課題を抱えている企業の方
  • 新規事業／サービスを企画しても、既存のアイデアから抜け出せない。
  • 既存事業の新しい成長のありかたを模索したい。
  • 組織が縦割りで新しいアイデアが生まれず、推進力も生まれにくい。
  • モノづくりはできるが、ビジネスモデルの設計や事業／サービスの体験設計に課題を感じる。
     
• 当社／チームとの連携・提携をご検討いただける方
  ※競合他社、パートナー企業からのお申し込みはお断りさせていただきます。

下記URLよりお申し込みください。（事前登録／抽選制）

2025年3月4日（火）12:00

昨年実施したワークショップでは、「電通未来曼荼羅」を活用したプロジェクト事例を紹介し、事業アイデア創出のためのグループワークとディスカッションを体験していただきました。詳細レポートは次のURLからご覧いただけます。

2030年の生活はどうなる？ 未来予測ツール「電通未来曼荼羅2024」から始める未来起点の新規事業開発（前編）

以上