国内電通グループ5社、ソーシャルメディア向けの広告効果予測ツールの精度を飛躍的に向上

株式会社電通デジタル（本社：東京都港区　代表取締役社長：川上 宗一　以下、電通デジタル）は、株式会社電通（本社：東京都港区　代表取締役社長執行役員：五十嵐 博　以下、電通）、株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区　代表取締役社長：新澤 明男）、データアーティスト株式会社（本社：東京都港区　代表：山本 覚）、株式会社DataCurrent（本社：東京都中央区　代表取締役：中 哲成）と、ソーシャルメディア向けの広告クリエーティブ効果予測ツール「MONALISA®（モナリザ）」を大幅アップデートし、「MONALISA2.0」として運用を開始しました。

「MONALISA®」は、人工知能（AI）に特化した電通グループ横断プロジェクトチーム「AI MIRAI（エーアイ・ミライ）」の活動の一環として開発し、2019年3月に運用を開始しました※。ソーシャルメディア向けの広告において、過去の広告配信データと広告クリエーティブを分析し、広告の配信前に効果を事前に予測することができるツールで、ビジネスコラボレーションハブ「Slack」のチャットボット機能を活用して、配信情報と広告クリエーティブを入力することで「動画再生完了率」と「CTR（クリック率）」を迅速に予測することができます。

この度の「MONALISA2.0」では、設問数において、最適化の目的やターゲットの性別、年代などの項目を増やして運用設計を詳細に把握し、より確度の高い広告効果予測を提示することが可能になりました。さらに、広告運用診断では、入力内容を分析することで効果的な運用設計を推奨・提示します。また、対応プラットフォームは、これまでのInstagram、Facebook、Twitterに、LINE広告が加わりました。

これにより、広告効果予測の精度が飛躍的に高まり、これまで以上にパフォーマンスの最大化、より精緻なプランニングやKPIの継続的な押上げへの寄与が期待されます。なお、今後は広告主が保有する過去の広告配信データを用いた独自の学習モデルを構築・提供するべく準備を進めています。

今後も電通デジタルは、最新テクノロジーと、グループ内の専門性と統合力を最大限に活用してマーケティングの高度化を推進し、顧客企業の成長を支援してまいります。

以上